【保存版】“信託報酬差”がFIRE達成年数をどれだけ変えるかシミュしてみた
結論:手数料差0.05〜0.20%でも、複利が効く長期ではFIRE時期が「数か月〜最大1年近く」ズレる。ここでは前提・式・ケース別の“年数差の目安”をサクッと把握できるようにまとめました。
※本記事はシンプル化した学習用シミュ。税・売買コスト・為替は除外。
1. 前提とシミュ式
前提
- 想定の年平均リターン(手数料控除前)=5%
- 信託報酬(年率):0.05% / 0.10% / 0.20%の3通り
- 積立は年換算(例:月10万円=年120万円)で年末入金とする簡易モデル
使用した式(年次・終値積立の将来価値)
目標資産 W、年積立 P、純利回り r(=5%−信託報酬)、期間 n 年のとき、
W = P × {[(1+r)n − 1] / r} を n について解くことで達成年数を算出。
2. ケースA:月10万円(年120万円)積立
- 手数料0.10%→ 達成まで約23.25年
- 0.05%→ 約23.17年(約1.1か月 早い)
- 0.20%→ 約23.43年(約2.1か月 遅い)
わずか0.15%の差でも、20年以上の積立で“月単位”の前後が発生。
- 手数料0.10%→ 達成まで約33.99年
- 0.05%→ 約33.82年(約2.0か月 早い)
- 0.20%→ 約34.33年(約4.1か月 遅い)
目標が大きいほど、同じ手数料差でも“期間差”は拡大しやすい。
3. ケースB:月5万円(年60万円)積立
- 手数料0.10%→ 達成まで約33.99年
- 0.05%→ 約33.82年(約2.0か月 早い)
- 0.20%→ 約34.33年(約4.1か月 遅い)
- 手数料0.10%→ 達成まで約46.31年
- 0.05%→ 約46.05年(約3.2か月 早い)
- 0.20%→ 約46.87年(約6.2か月 遅い)
積立額が小さい&目標が大きいほど、手数料差の“年数インパクト”は大きめに出る。
4. どんな時に差が大きくなる?
- 運用期間が長い(20〜30年):手数料は毎年かかる“確定マイナス”なので複利で差が拡大
- 目標資産が大きい:同じ積立額でも必要年数が延び、差が月→季節→年単位に広がる
- 積立額が小さい:達成までの年数が長くなりやすい=差が可視化されやすい
リターン(市場次第)はブレるが、手数料は“確定で引かれる”点が本質。
5. 実務:ファンド選定のチェックリスト
- 信託報酬(実質):隠れコスト(売買コスト・監査費用)まで目論見書・運用報告書で確認
- トラッキングエラー:指数との乖離が小さいか(低コストでも乖離が大きいと本末転倒)
- 純資産・資金流入:規模が小さすぎる商品は繰上償還リスク
- 税区分・NISA枠:非課税で“年数短縮”をさらに後押し
6. Q&A
Q. 0.05%の差は気にするべき?
A. はい。ここで示した通り、数か月〜年単位でFIRE時期がズレる可能性があります。長期ほど効きます。
Q. リターン前提を6%や4%に変えると?
A. 前提を変えても“手数料は確定で引かれる”ため、方向性は同じ(長期ほど差が拡大)。
Q. 全世界株とS&P500はどちらが有利?
A. 市場見通し次第。ただし同カテゴリ内で最安帯のファンドを選ぶことが“勝率を上げる”確実な一手です。
まとめ
- 信託報酬は毎年かかる確定コスト=長期ほど“FIRE時期”を動かす
- 0.05〜0.20%の差でも数か月〜約1年の前後が起きうる
- 実務は「指数の好み」より最安帯×低乖離にこだわるのが吉
※本記事は情報提供のみを目的とした一般的な試算です。実際の投資判断はご自身でお願いします。





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