
日本円、「最弱」トルコに見劣り 購買力の低下に原油高が拍車https://t.co/C6NDdAWdYw
— 日本経済新聞 電子版(日経電子版) (@nikkei) May 26, 2026
円安に加えて原油高まで重なれば、ガソリン・電気代・食品価格への影響は避けられません。
投資家だけでなく、家計にも直撃するテーマとして注目が集まっています。
これ情弱ホイホイです
— 医師よわ投資家 (@investendo) May 26, 2026
・トルコは外貨建て債務依存・慢性的経常赤字・高インフレの通貨危機国
・日本は世界最大級の対外純資産国で、国債も大半が円建て国内保有
つまりトルコは外貨を借りる側、日本は貸す側、経済構造が全く違う国を同列視はミスリードの元
トルコvs日本のインフレ率の差はこちら https://t.co/QBP4koIxLE pic.twitter.com/EcjP0lGVkQ
「購買力の低下」に気が付きましたね。
— よっしみ~☆🌏 (@yoshimy_s) May 26, 2026
国際取引の場では通貨もモノですから、物価が上がらない国の通貨価格は安くなるのが当然の成り行きです。 pic.twitter.com/JhiHVp9gtY
実質実効為替レート:2020年の為替レートが妥当な水準だと仮定した時に、2026年4月末の値。
— 神谷経済金融リサーチ (@kecofin) May 26, 2026
ドイツは2026年4月末でほぼ妥当な水準にある。 pic.twitter.com/RBrvqFpbp7
対外純資産があるからトルコみたいなインフレになってないだけ?
— バリュ📈1億円でBaristaFIRE (@BGp4UPU4cQ67977) May 26, 2026
トルコは高インフレや外貨建て債務などを抱える通貨危機型の国である一方、日本は対外純資産が大きく、国債も円建て中心という構造があります。
ただし、円安と原油高が重なれば、輸入物価・ガソリン価格・電気代・食品価格に波及しやすく、家計への負担感は強まりやすい局面です。
特に注目されているのは、実質実効為替レートやインフレ率の差です。名目の為替レートだけでなく、物価や国際的な購買力を含めて円の価値を見直す必要があるという声が出ています。
円安メリットを受ける輸出企業がある一方、原材料高や輸入コスト増に弱い企業、家計関連銘柄には警戒感も広がっています。
給料が大きく増えない中で、ガソリン、電気代、食品、日用品がじわじわ上がると、生活感覚としてはかなり厳しいです。
投資家目線では、円安メリット銘柄だけでなく、原油高・輸入コスト増・消費悪化の影響を受ける企業にも注意したい局面ですね。






