新NISAの普及によって、オルカンやS&P500などの海外資産を中心とした投資信託に資金が集まっています。しかし、海外資産へ投資する際は、株価だけでなく為替の動きも評価額を左右します。

たとえば米国株の価格が変わらなくても、ドル円が1ドル155円から140円まで円高になれば、円換算した評価額には約9.7％の下落圧力がかかります。為替ヘッジなしの商品では、この影響を直接受けやすくなります。

日銀の利上げや米国の利下げによって日米の金利差が縮小すれば、円高方向へ動く要因になります。ただし、為替は金利差だけで決まるものではなく、景気・物価・各国の金融政策など複数の材料に左右されます。

円高＝オルカンやS&P500が暴落するという意味ではありません。海外株そのものが上昇すれば、為替によるマイナスを吸収できる可能性もあります。

Xでは、今回の円高リスクをめぐって意見が真っ二つに分かれています。

• 「貯蓄から投資へ誘導した直後に、円高と利上げが来るのは罠では？」
• 「制度開始時より円安なのだから、円高への揺り戻しは警戒すべき」
• 「積立中なら、円高は同じ金額で多く買えるチャンス」
• 「短期的な評価損で売却する方がもったいない」
• 「この程度の変動に耐えられなければ長期投資は難しい」

一括投資をした人には円高が逆風になりやすい一方、長期間積み立てる人にとっては安く買い増せる局面にもなるため、投資期間によって受け止め方が大きく異なります。

「新NISAでオルカンやS&P500を買えば絶対安心」と考えるのは危険ですが、円高になっただけで慌てて売るのも違うと思います。

新NISAは短期間で利益を狙う制度ではなく、長期・積立・分散による資産形成を支援する制度です。円安のときも円高のときも淡々と積み立てることで、購入時期を分散できます。

重要なのは、生活防衛資金まで投資せず、評価額が一時的に下がっても継続できる金額に抑えること。円高で不安になって売却する可能性があるなら、最初から投資額が大きすぎるのかもしれません。

円高は海外資産の円換算評価額を押し下げますが、それだけでオルカン・S&P500投資が「死亡」するわけではありません。

一括投資直後の円高は厳しい展開になりやすい一方、積立中の人には安く買えるメリットがあります。短期的な為替変動に振り回されず、自分の投資期間とリスク許容度に合わせて継続できる設計にすることが大切です。