※4/11(土) 14:27配信
Yahoo!ニュース オリジナル 特集

国内外の人を魅了する日本最高峰の富士山。富士山の噴火は絵空事ではないと、国などが対策を加速させている。都市にとって懸念されるのは、火山灰による被害。それ自体が命に直接危険を及ぼすわけではないが、降り積もるなかでじわじわと影響が広がり、首都圏の交通機関や電力といったインフラの機能をマヒさせるとされる。私たちが備えなければいけない「灰色の悪夢」とは何か、実像と対策に迫った。（NHKスペシャル「富士山大噴火　迫る“灰色の悪夢”」取材班／Yahoo!ニュース オリジナル 特集編集部）

300年間の“沈黙”「いつ噴火してもおかしくない」

「極端なことをいうと、例えば来週、突然地震が1日に10回、20回起こり始めたら、数日以内に噴火することも十分にあり得る」

こう指摘するのは山梨県富士山科学研究所の藤井敏嗣所長だ。

富士山で大規模噴火が起きた際、都市にどのような影響が出るのか。NHKスペシャル「富士山大噴火　迫る“灰色の悪夢”」では、ドラマとドキュメンタリーで描くにあたって、噴火の実像や起こりうる被害について国や専門家、自治体、電力会社、鉄道会社、通信会社などへの取材を重ねた。

富士山研究の第一人者である藤井所長は、長年、富士山の大規模噴火によるリスクを訴えてきた。今も研究グループの一員として、山頂などで噴火の履歴を明らかにする調査を進めている。

先の発言の背景にあるのは、約300年間の“沈黙”だ。

過去5600年間で平均すると、富士山はおよそ30年に1度のペースで大小さまざまな噴火をしていた計算になるという。最後の噴火は江戸時代の1707年。藤井所長は、「火山学からみると富士山はまだ“若い”火山で、活動が活発な期間は終わっていない。数百年休んでいるところで、いつ噴火を再開してもおかしくない」と話す。300年は人間の時間スケールで見れば長いが、数十万年にも及ぶとされる火山の寿命のなかでは一瞬に過ぎない。

2004年、富士山噴火への対策として、噴石や溶岩流、火砕流、火山灰などが到達する可能性のあるエリアを示す「ハザードマップ」が初めて公開され、富士山の周辺地域で避難計画づくりなどが進んできた。一方、首都圏における大量の火山灰への対策はそれほど進んでこなかったのが実情だ。現代の大都市圏に大量の火山灰が降り積もるような事態は、日本のみならず世界でも経験していない。

続きは↓
https://news.yahoo.co.jp/articles/07aa562c52318b4957c025658909bf88a3ce0c8a