【絶望】日本FIREと米国FIRE比べた結果、“生活コスト格差”エグすぎてワイのプラン崩壊ｗ

「FIRE資産◯千万円あれば何とかなるっしょ！」と軽く考えていたワイ、日本FIREと米国FIREをガチ比較した結果、生活コスト格差がデカすぎて自分のシミュレーションが崩壊した件について解説していきます。数字多めで見ると、どの国でFIREするかで“必要資産額”がまるで別ゲームになるのがハッキリ分かります。

◆前提：日本FIREと米国FIRE、それぞれのざっくり条件

まずは条件整理から。ここでは超ざっくりですが、以下のようなライフスタイルを想定します。

• 日本FIRE想定：地方都市or郊外、家賃（or固定資産税＋維持費）控えめ、自炊多め、社会保険・年金は日本の制度に加入しながらミニマム生活。
• 米国FIRE想定：州によって物価・税率が大きく違うが、今回は中間的な州で、賃貸アパートor中古戸建て、医療保険は民間加入前提。

FIREプランで最重要なのは、①年間生活費（＝生活コスト）と②安全な引き出し率（Safe Withdrawal Rate）です。この2つから「必要なFIRE資産額」が逆算されます。

◆日本FIRE：生活費は抑えやすいが、“固定費＋社会保険”が重い

日本は物価が世界的に見るとまだ抑えめな一方で、税・社会保険・年金・健康保険料といった「半固定コスト」がそれなりに重くのしかかります。例えば、独身・地方暮らしで節約気味に暮らした場合でも──

• 住居費（家賃or持ち家維持費）：6〜8万円/月
• 食費・日用品：3〜4万円/月
• 通信・光熱費：2万円前後/月
• 国民年金・国民健康保険（所得に応じて変動）：2〜3万円/月イメージ

かなり切り詰めても、1人あたり年間150〜200万円ラインが、日本FIREの現実的な最低ラインになりがちです。夫婦なら×1.5〜2倍と考えると、「年200〜300万円をどれだけ安定して引き出せるか？」が日本FIREのボーダーになってきます。

4％ルール（※米国の歴史データから導かれた「年間4％までなら資産を取り崩しても30年持つ可能性が高い」という目安）をそのまま使うかどうかは議論がありますが、ざっくり計算すると──

■日本FIRE必要資産のざっくりイメージ
・年間200万円必要 → 200万 ÷ 0.04 ≒ 5,000万円
・年間300万円必要 → 300万 ÷ 0.04 ≒ 7,500万円

インフレや将来の社会保険料アップも考えると、「日本で完全FIREするなら最低5,000万〜7,000万は欲しい」というのが現実的なレンジになってきます。

◆米国FIRE：物価と医療費は高いが、“投資前提”の文化で設計がシンプル

一方、米国FIRE勢は「4％ルール」発祥の地だけあって、投資前提のライフプラン設計がかなり一般化しています。ただし、ほぼ全員が口を揃えて言うのが、「医療費と住居費が高い」という点。

• 中間的な州でも、家賃・住宅ローンは日本地方都市の1.5〜2倍水準になりがち
• 医療保険（民間）は、世帯で年間数十万円〜100万円超になるケースも普通
• その代わり、税制優遇のある投資口座（401k・IRAなど）で若い頃からガチ積立する文化

米国FIREブロガーなどの事例をざっくり平均すると、「夫婦で年間4〜5万ドルくらい（600〜800万円）を目安にFIREプランを組む」ケースが多い印象です。4％ルールで逆算すると──

■米国FIRE必要資産のざっくりイメージ
・年間4万ドル（約600万円） → 600万 ÷ 0.04 ≒ 1億5,000万円
・年間5万ドル（約750万円） → 750万 ÷ 0.04 ≒ 1億8,750万円

こうして見ると、「米国FIREの方が必要資産は圧倒的に高い」のは一目瞭然。ただし、その分、FIRE後の生活水準も日本に比べて高め（車2台・広い家・外食多めなど）に設定されているケースが多く、「同じFIRE資産でも目指している暮らしのレベルがそもそも違う」というのがポイントです。

◆“生活コスト格差”がワイのFIREプランを吹き飛ばした瞬間

ワイも最初は、「FIRE資産7,000万くらいで日本でも米国でもいけるやろ」とナメていました。しかし、実際に生活コストを積み上げてみると──

• 日本：地方なら年200〜250万円でギリ成立（かなり質素）
• 米国：同じ資産だと、年200万円台では医療費＋家賃だけでほぼ終了レベル

という現実に直面。つまり、「同じFIRE資産でも、日本だと“慎ましいミニマムFIRE”、米国だと“ほぼサイドFIREか低所得生活”」というギャップが生まれてしまうわけです。ここで効いてくるのが、

• ・家賃水準（特に都市部）
• ・医療保険・医療費
• ・税制（所得税・住民税・社会保険料）
• ・車必須かどうか（維持費含めたトータルコスト）

といった“逃げにくい固定費”の差です。これを考慮せずに資産額だけでFIREを語ると、かなり危険な勘違いにハマります。

◆数字だけでなく「制度」と「通貨」もセットで考えるべき

さらにやや専門的な視点から見ると、

• 日本FIRE：公的年金・国民皆保険の存在は大きいが、その分保険料負担や将来の制度改正リスクも抱える。
• 米国FIRE：税制優遇口座での運用が強力だが、医療費・訴訟リスク・州ごとの税率差など、設計が複雑。

また、通貨の問題（為替）も無視できません。日本円でFIRE資産を貯めて、米国に移住してドル建て支出をする場合、円安が進めば進むほど、実質的な生活水準は下がることになります。逆に、日本で暮らすなら、円建て支出が中心なので、円ベースでのFIREプランの方が設計しやすいという側面もあります。

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上野ナツ

2024-04-23