【衝撃】月5万円×20年でFIRE可能？“利回り別シミュレーション”公開ｗ
「月5万円の積立だけでFIREは現実的？」──結論、利回りと生活費の設定次第で“到達可/不可”がハッキリ分かれるので、まずはデータで冷静に切るのが吉。今回は、月5万円×最長20年を軸に、利回り別にどこまで行けるのか、出口戦略まで含めて徹底検証します。
この記事の前提（読み飛ばしOK）
- 積立額：月5万円固定（年間60万円）
- 投資期間：最大20年（途中到達も判定）
- 想定利回り：年率 2% / 4% / 6% / 8%（税・手数料控除前の名目）
- FIRE判定：年間生活費を 180万円 / 240万円 / 300万円 の3水準で評価
- 取り崩し利率：安全側の3.5%ルール（暴落期の耐性を重視）
- 物価：インフレは補足セクションで感度分析
※数式は複利の将来価値： FV = P × ((1 + r/12)^(12n) - 1) / (r/12)（P=月5万円, r=年率, n=年数）
まずは結論：20年で届く“目標資産ライン”
20年積立の概算FV（税引前）
- 年率2%：約 1,480万円
- 年率4%：約 1,780万円
- 年率6%：約 2,120万円
- 年率8%：約 2,520万円
上記を3.5%取り崩しで換算すると、年間取り崩し可能額はおよそ以下。
- 2%：約52万円/年
- 4%：約62万円/年
- 6%：約74万円/年
- 8%：約88万円/年
結論：月5万円×20年だけで完全FIRE（生活費の全額賄う）は現実的にはかなり厳しい。
一方、セミFIRE（不足分を副業等で補う）なら十分射程に入ります。
“到達年数”の目安：いくら貯まればFIRE判定？
必要資産の目安（3.5%ルール）
- 生活費180万円/年 → 約5,140万円
- 生活費240万円/年 → 約6,860万円
- 生活費300万円/年 → 約8,570万円
月5万円積立のみでこのレンジまで伸ばすには期間が不足。したがって、①積立額を増やす、②利回りを上げる（実質コスト低減）、③副収入で差分を埋める、のいずれか（または組み合わせ）が必須です。
利回り別シミュレーション（到達時の“現実解”）
パターンA：積立のみ（月5万円固定）
- 6%想定・20年：約2,120万円 → 3.5%取り崩しで約74万円/年。
→ 年240万円生活なら差額約166万円を副業/労働で賄えればセミFIRE成立。 - 8%想定・20年：約2,520万円 → 取り崩し約88万円/年。
→ セミFIREの負担はさらに軽く（差額152万円）。
パターンB：積立＋副業（年+60万円 = 月+5万円）
「副業で月5万円を上乗せして投資に回す」と、積立10万円に。20年後の到達イメージは以下の通り。
- 6%想定：約4,240万円 → 取り崩し約148万円/年
- 8%想定：約5,040万円 → 取り崩し約176万円/年
生活費180万円/年なら、8%想定×20年でほぼFIRE圏に。
※8%はあくまで長期平均の上振れレンジ。実務ではコスト最適化・税効率で下支え必須。
パターンC：積立+一時金（ボーナス年50万円を毎年追加）
月5万円（年60万円）＋ボーナス50万円＝年110万円投資。
- 6%想定・20年：約3,885万円 → 取り崩し約136万円/年
- 8%想定・20年：約4,626万円 → 取り崩し約162万円/年
これもセミFIRE濃厚。不足分は軽めの週1副業で埋めやすい設計です。
積立“年数短縮”のレバーは3本しかない
- 積立額を上げる（給与→自動天引き/副業→自動入金）
- 実質利回りを底上げ（信託報酬・スプレッド・税コストを圧縮）
- ドローダウンへの耐性設計（暴落時に売らない仕組みを先に作る）
“売らない仕組み”の例
- 証券口座を積立専用と生活費口座で分離
- 積立は年1回の点検のみ（タイミング売買を封印）
- アセット配分は株式70～80：債券20～30でボラ低減（好みでREIT/金を+α）
- 暴落時の精神安定用に現金6～12か月分を別枠確保
インフレ/税コストをどう織り込む？（超重要）
名目で2～8%の利回りが出ても、実質利回りはインフレ・手数料・税の分だけ目減りします。例えば、インフレ2%・手数料0.2%・課税繰延（NISA活用）等を考えると、「名目6%」＝体感4%台まで下がるのが実務感。ゆえに、NISA/iDeCoの最大活用と低コスト指数は“必須科目”。
実務でやるべき最小セット
- 最安級インデックス（全世界 or 米国）＋低コスト債券で土台作り
- 新NISA：長期・定期・分散の原則どおり満額活用
- iDeCo：所得控除メリットが大きい人は最優先で
- 外国税額控除・配当課税の設計は“配当より積立重視”で税コスト抑制
出口戦略：FIRE“直前～直後”のやることリスト
- 生活費の3区分：必須・準必須・裁量（裁量は景気連動で可変）
- 取り崩し率のダイナミック調整：平時3.5%、暴落年は2.5～3%へ
- キャッシュ・バッファ：2年分の生活費を短期債/定期＋普通預金で
- 医療・介護・住宅：保険/持ち家/賃貸の総コストを定量化
- 副業ライン：不足分を月3～10万円で埋める“逃げ道”を常設
要点：「積立だけで完全FIRE」はハード。
しかし“積立＋副業（週1～2）”でセミFIRE→段階的FIREなら現実解。
Q&A：よくある勘違いを秒で修正
Q1：20年後に暴落が来たら終わり？
A：終わりません。現金バッファ＋取り崩し率の弾力運用＋副業の可変で“詰み”は回避可能。むしろ暴落時に売らない設計が勝敗を分けます。
Q2：利回り8%は夢物語？
A：単年8%は普通にブレます。論点は実質利回りの積み上げで、手数料/税/行動ミスを削る方が再現性高いです。
Q3：配当重視の方が取り崩し不要で安全？
A：税コスト・減配リスクを考えると、積立期は成長重視の方が合理的な場面が多いです。出口で配当＋取り崩しのハイブリッドに移行するのが無難。
今日からやること（チェックリスト）
- 積立を自動化（給料→証券口座オート）
- 投信は信託報酬“最安帯”を厳選（差は20年で超デカい）
- NISA満額→足りない分は特定/副業で補填
- 暴落用の現金6～12か月を別口座で確保
- セミFIRE用に副業月3～5万円の仕組み化
コメントする