【地獄】“高コスト投信”を10年持った結果 → 手数料で資産溶けた件ｗｗ
結論：信託報酬が高いだけで10年後の残高が20万〜30万円規模で目減りします。見えない固定費＝手数料は「複利の逆回転」。避けるだけで勝率が一段上がります。
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なぜ資産が溶ける？—“固定費”は複利の天敵
手数料は毎年、保有資産に対して自動で差し引かれます。これは「利回りが毎年そのぶん下がる」のと同じ意味。
例）市場リターン6%の年でも、信託報酬1.5%なら実質4.5%に低下。0.1%なら5.9%で運用できます。
補足：以下の比較は100万円を10年、年率6%の相場を仮定した概算シミュです（税・為替・分配は考慮外）。
10年シミュレーション：高コスト vs 低コスト
10年後の評価額（1.5%）
1,539,646 円
10年後の評価額（0.1%）
1,773,020 円
差（利益の取りこぼし）
+233,373 円
10年累計の手数料
1.5%：194,566 円
0.1%：13,902 円
0.1%：13,902 円
| 項目 | 高コスト投信（1.5%） | 低コスト投信（0.1%） |
|---|---|---|
| 初期投資 | 1,000,000 円 | 1,000,000 円 |
| 想定市場リターン | 年6% | 年6% |
| 実質年率（手数料控除後） | 概ね年4.5% | 概ね年5.9% |
| 10年後評価額 | 1,539,646 円 | 1,773,020 円 |
| 累計手数料（10年） | 194,566 円 | 13,902 円 |
| 最終差（取りこぼし） | +233,373 円（+15.1%） | |
※計算は年6%で増えた元本から年率手数料を控除する単純化モデル。実際の市場は上下しますが、「高い固定費ほど、長期になるほど不利」という結論は普遍です。
“高コスト投信”の見分け方（3つの赤信号）
- 信託報酬 0.5%超：インデックスなら国内外で0.1%台が標準。上回るなら再検討。
- 実質コストが不透明：目論見書に出ない売買委託手数料・監査費用などが「実質」に乗ります。
- 人気ランキング依存：販売会社の都合（手数料高いと儲かる）で並ぶことも。中身とコストを最優先。
チェック手順（30秒）
- 目論見書または運用会社HPで信託報酬と実質コストを確認
- 同じ指数を追う他の“低コスト”候補と比較（0.1%台が目安）
- つみたて予定額×年率の年額コストを電卓で把握（例：月5万円×12か月×0.5%=3,000円/年）
乗り換えの考え方（ダメージ最小化のコツ）
- 含み益あり：非課税枠（新NISA）や損益通算の余力を確認しつつ、段階的に低コストへ移行。
- 含み損あり：課税口座なら損出しで翌年以降の利益と通算できるケースあり。
- 今後の積立：まずは新規の買い付け先を低コストへ。平均取得単価とコストを同時に下げる。
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よくある反論に即レス
- 「成績が良ければ手数料高くてもOK？」
→ 長期では再現性が鍵。コストは確定損、超過リターンは不確実。まずは確定損を最小化。 - 「ポイント還元があるから実質タダ？」
→ 還元は毎回・永続とは限らず、還元停止＝即コスト高。本体コストの低さが本丸。 - 「売却が面倒…」
→ 移行は新規積立の受け皿変更→徐々に差し替えが現実的。手続きは最初だけ。
まとめ：手数料は“毎年確実に払う損失”
手数料0.1%の違いでも、10年・20年と伸ばすほど複利差が雪だるま化します。資産形成のスタートラインは「低コスト×長期×分散」。ここを外さないだけで、平均点は大きく引き上がります。
免責事項：本記事は一般的な情報提供であり、特定商品の勧誘ではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。
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